日本：「上級国民」の「憎悪」
そして「公明党（創価学会）」による日本民族虐殺ゲームの再来
「日本の方が安全」感染拡大の中・・・中国人70万人来日(20/01/25)
"Japan is safer" With the spread of infection ... 700,000 Chinese visit Japan (20/01/25)
https://www.youtube.com/watch?v=ZmHn5TphU4c
新型コロナウィルスが中国全土に拡散しパンデミックが発生している。
台湾とフィリピンは中国からの観光客を入国禁止とした。
日本は「中国人の自己申告」によって検疫を行っている。
2020年の春節の期間は、 1月24日～1月30日である。
この期間は中国から日本への観光客が激増する機関であり、また、日本で暮らしている中国人が故郷に帰る時期でもある。
日本はパンデミックが発生している国の人間を無防備に出入国させる国である。
「公明党（創価学会）」は「観光」という利権のために日本国民の命を中国共産党に売った。
そして、「自民党：安倍晋三内閣総理大臣」はその公明党（創価学会）の利権のために日本国内に病原菌をばらまく現状を黙認している。
自民党：安倍晋三も自分たちの利益のために日本国民の命を中国共産党を売ったのである。
日本の入国管理局は「国土交通省」の「管轄」である。
「国土交通省」は「公明党（創価学会）」が常に大臣を務めている。
そして、「観光庁」は「国土交通省」の管轄である。
これは、２００５年に「韓国のビザ免除」を行った時と同じである。
「観光立国」の目標のために、公明党（創価学会）は「韓国人のビザ免除を決定」し、
その冬から日本国内あらゆる場所で「ノロウィルスの、初めての大規模蔓延」が発生して死者が出た。
今回も必ず日本国内で新型コロナウィルスによる死者が出る。
■中国女性が薬で熱下げ仏入国「時限爆弾」と批判沸騰[2020年1月23日18時20分]
https://www.nikkansports.com/general/nikkan/news/202001230000570.html
「フランスでミシュランの星付きの店でおいしいものを食べたのだから、中国出国は大成功」と
喜びをネットに自慢する中国人が、日本の入国審査で正直に病気を申告するわけがない。
日本の入国管理（国土交通省）は、「中国人に、新型コロナウィルスを持ち込ませたい」。
それ以外に解釈のしようがない。
このような伝染病が国内に持ち込まれた場合、
「真っ先に死ぬのは子供と老人」
である。なぜなら
「子供は抵抗力が弱い」から。
「老人は体力が衰えている」から。
日本人の子供が死ねば、人口減少による労働人口の補充として外国人を呼び込むことへ
誰も反対ができなくなる。安く働く外国人を大量に呼び込むために、
公明党（創価学会）と自民党：安倍晋三は日本人の子供を殺したいのである。
子供が生きにくい政策はとれない。
だから、「病原菌を日本国内に持ち込ませて日本人の子供を殺させる」
のである。
また、「日本人の老人を殺す」のは重要な意味がある。
「これから団塊の世代が大量に年金を食い尽くして日本の財政を破壊する」。
もう「団塊の世代は用済み」なのである。
だから「老人を殺して年金を受け取れなくする」ことで財政再建を行う。
非人道的であるが、それを考慮しなければ非常に合理的な選択である。
また、「日本の個人金融資産１８００兆円の８０％以上は高齢者が独占」している。
老人が死ねばこの金融資産が相続税となり税収が激増する。
政府や官僚にとって、「日本の老人（団塊の世代）」は
「半世紀以上かけて丸々と肥え太らせた家畜」に過ぎない。
社会からリタイヤし、労働人口で亡くなった団塊の世代など、
さっさと死んで国家財政に貢献させるだけの道具でしかないのである。
そして「病原菌を海外から持ち込ませる」ことを「観光立国」の美名のもとに正当化して
自分では手を下さず日本人の子供と老人を殺す。
それが日本の上級国民の思考回路であり、まずは国土交通省・入国管理を管轄し、かつて韓国からノロウィルスを持ち込ませた公明党（創価学会）であり、それを黙認する自民党・安倍晋三の思考回路なのである。
特に、福祉政策を掲げ、「弱者の味方という建前」をひけらかす公明党（創価学会）の罪は重い。
公明党（創価学会）は
「韓国のノロウィルスで味を占め、今度は中国の新型コロナウィルスで日本人を殺そう」
としている。
本当に防ごうとするなら可能なのだ。
水際で防ごうとするなら可能なのだ。
なぜなら。
台湾もフィリピンも、すでに中国からの観光客を入国禁止にしているのだから。
台湾もフィリピンも中国人観光客の経済効果は大きい。
フィリピンは電力インフラまで中国に依存している。
それでもやったのだ。
本気で日本の防疫を考えるなら、できないわけがないのだ。
犯罪行為が裁判で裁かれるとき。
「未必の故意」
という判断がある。
今の公明党（創価学会）および自民党・安倍晋三が行っているのは、
この「未必の故意による日本人無差別虐殺」であることをここに明記する。
未必の故意で国民を殺す公明党（創価学会）は、本当に投票に値する宗教団体なのか？
安倍晋三は憲法改正を宣言しているが、
未必の故意で自国民を殺す虐殺者に、本当に憲法を改正させて良いのか？
ありえない。
私はそう思う。
https://megalodon.jp/2020-0126-0215-04/https://losersbiggermouths.blogspot.com:443/2020/01/japan-nation-hate-of-upper-class.html
